整骨院に患者が来ない本当の理由|今すぐできる集客改善策5選

「開業したのに患者さんが来ない」「交通事故の患者さんが全然来なくなった」
YMC株式会社の山本尚平です。2010年から治療院集客コンサルタントとして活動し、200院以上の整骨院をサポートしてきた中で、この悩みを持つ先生は本当に多い。
最近ご相談いただいた先生の事例をお話しします。その先生は以前、交通事故の患者さんが来ていたんです。でもいつの間にかゼロになってしまった。2025年9月にご相談をいただき、僕らがサポートに入った結果、12月には新規6名の交通事故患者を獲得されました。わずか3ヶ月です。
患者が来ない原因は「技術不足」ではありません。新規集客の唯一のキモは、とにかく多くの人に知ってもらうこと。これに尽きます。この記事では、整骨院に患者が来ない7つの理由を診断し、それぞれの解決策をお伝えします。
理由1:そもそも「知られていない」
これが最大にして最も見落とされている原因です。
交通事故に遭った方が最初に検索するのは「整骨院」ではなく、「交通事故 整形外科」「交通事故 病院」です。そもそも整骨院が交通事故治療に対応していること、自賠責保険で窓口負担0円であることを知らない方がほとんどです。
解決策は「キーワードずらし」。病院を探している人にPPC広告でアプローチし、LPで「整骨院でも自賠責保険で治療できます」と伝える。この戦略を取り入れたクライアントの中には、6ヶ月で交通事故患者ゼロ→月間カルテ枚数11枚まで伸ばした院もあります。
→ 詳しい方法は「整骨院のPPC広告完全ガイド」で解説しています。
理由2:院内で「交通事故対応」を伝えていない
既存の患者さんですら、あなたの院が交通事故治療に対応していることを知らない可能性があります。
僕のクライアントの実話ですが、交通事故治療のポスターを院内に1枚貼っただけで、その月に11名の交通事故患者が来院しました。問診票に「交通事故でのケガ」の選択肢を追加する、ニュースレターで啓蒙する、交通事故専用の名刺を作るなど、コスト0円でできる施策がたくさんあります。
→ ポスター・問診票・ニュースレター・名刺・ユニフォームなど10の院内施策は「整骨院が交通事故患者を集客する方法」で具体的に解説しています。
理由3:電話対応で患者を逃がしている
これは非常に多くの院で起きている見えない機会損失です。
せっかく患者さんが電話してきたのに、受付スタッフが「まず病院に行って診断書をもらってから来てください」と言って電話を切ってしまう。こう言われた患者さんは病院に行き、そのまま病院で治療を受けます。二度とあなたの院には電話しません。
正しい対応は「まずお体の状態を確認させてください。お気軽にご来院ください」です。まず来てもらって状況を把握し、施術して関係性を構築する。診断書は後からでも取れます。さらに、来院後は保険会社に早めに連絡を入れることで、一括対応にスムーズに乗れます。
理由4:紹介の仕組みがない
「紹介してくれたらいいな」と思っているだけでは紹介は生まれません。仕組みが必要です。
大義名分を伝え、誰を紹介してほしいか明確にし、具体的な紹介トークを教え、紹介のメリットを用意する。この4ステップの紹介システムを構築すれば、既存患者から安定的に紹介が生まれます。
→ 紹介システム4ステップの具体的な方法は「整骨院が交通事故患者を集客する方法」で詳しく解説しています。
理由5:提携先がゼロ
交通事故患者が最初に接触するのは、整骨院ではありません。行政書士・生命保険の募集人・自動車屋・損害保険代理店——この4業種と提携関係を築くことで、紹介の導線ができます。
特に行政書士との「交通事故相談会」共催は、広告ガイドラインの規制を受けずにアプローチできる有効な手段です。
→ 4業種との具体的な提携方法は「整骨院が交通事故患者を集客する方法」で解説しています。
理由6:営業時間がライバルと同じ
交通事故の患者さんの多くは「仕事を休めない」方です。平日の昼間しか受け付けていない院には通えません。
交通事故施術のお客様限定で、水曜・土曜・日曜も含む営業時間を設けてください。ライバル院が休みの時間に営業することで、「ここしか空いていない」と選ばれます。コスト0円で差別化できる施策です。
理由7:広告規制を恐れすぎている
2025年2月に「あはき柔整広告ガイドライン」が施行されました。「何も広告できないのでは…」と萎縮している先生がいますが、それは違います。
PPC広告は掲載内容の修正が即座にでき、ガイドラインに沿った運用がしやすい。行政書士との共催イベントは広告規制の対象外。院内の問診票やポスターは広告には当たらない。正しい知識があれば、ガイドラインを守りながら十分に集客できます。
→ PPC広告で失敗しないポイントは「Google広告で失敗する5つの理由」をご参照ください。
交通事故患者のLTVを知ると、行動が変わる
交通事故患者1人あたりのLTVは最大で約60万円。月にたった1人増えるだけで年間数百万円の売上増になります。この数字を知れば、広告費への投資や院内施策の手間が「コスト」ではなく「投資」に見えるはずです。
→ 患者単価の詳細な計算式と被害者請求を活用したROIシミュレーションは「自賠責保険の患者単価と広告費の考え方」で解説しています。
まとめ:「来ない理由」は必ず解決できる
患者が来ない原因は「技術不足」ではなく、「仕組みの不在」です。新規集客のキモは、とにかく多くの人に知ってもらうこと。
今日からできることは山ほどあります。まずは問診票を変え、ポスターを貼り、電話対応を見直す。そしてPPC広告で「キーワードずらし」を仕掛ける。それだけで、3ヶ月後の経営は確実に変わります。
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